中国ビジネスと並行し、約6年間に渡り、環境・農業技術、微生物や土壌改良を相当数リサーチしてきましたが、TPP農業問題に揺れる昨今、あまりにも本質を見ず、制度ばかりに目を向ける政治、学者、評論家が多いことは非常に残念であるばかりか、日本の農業の将来は無いと感じます。
日本の農業には生産と市場の問題がある事を抑える必要があります。
生産側の問題には人材、技能、技術があります。技能は技能に左右され、市場とともに生産性に影響し利益に反映されます。
一方の市場の問題とは、価値と価格決定つまり、競り(市場、いちば)の仕組みにあります。
生産者は販売価格が決まらないまま、農協経由でいちば(市場)で競りにかけられます。
ダイレクト販売、生産委託など他の流通チャネルもありまず、昔ながらの農協チャネルが多くを占めます。
各地で行われる競りで価格が決まるわけですが、需要と供給によりますがら、必ずしも価値が左右するわけではありません。
よって、高品種は利益に繋がらず、また、生産性向上は商品のダブつきによる価格低下となるため、日本は技能・技能が育たない状況にありました。
国も共産国家同様、生産量調整しか行っていませんでした。
図を見て下さい。
生産コストが何処にかかるかイメージにしました。
実は、日本は酸性土壌が多く米国のユタ州や欧州などのように有機つまり微生物の代謝を最大限に利用する農法に不向きであり、生産性向上技術の遅れが目立ちます。技能もありません。
問題解決のためには、高品質と生産性を実現する高機能かつ低コストの土壌改良技術が技術が必要となります。
日本の農業は、肥料過多により土壌劣化を招き、植物のエネルギー代謝に必要な微生物環境とミネラル、生理活性物質が圧倒的に不足し、日持ちがしない低品質の農産物が目立ちます。
まず、土壌改良から始める必要がありますが、一年もすれば素晴らしい環境を整備し、コストカット、高品質(鮮度保持力＝日持ち)を実現できます。
次回は、実現できる品質と安全性について説明します。
